「競合他社の商品やサービスを比較しているユーザーに、自社の広告を届けたい」
「他社で資料請求を検討するほど興味を持っているユーザーへアプローチできないだろうか」
Web広告を運用している企業であれば、一度はこのように考えたことがあるのではないでしょうか。
一般的なWeb広告では、年齢や性別、興味・関心などをもとにターゲットを設定します。
しかし、それだけでは「今まさに商品やサービスを比較しているユーザー」を狙うことは簡単ではありません。
そこで活用できるのが、**特定のURLを閲覧したユーザーを対象に広告を配信する「URLターゲティング広告」**です。
URLの選び方を工夫することで、競合他社のトップページだけでなく、資料請求ページや問い合わせページ、来場予約ページなど、より検討度の高いユーザーが閲覧するページを基準に広告配信を設計できます。
本記事では、他社の商品やサービスを比較検討しているユーザーへ広告を届ける方法と、URL選定のポイントについて解説します。
他社で資料請求したユーザーに広告を出すことはできる？
結論からお伝えすると、他社で実際に資料請求を完了したユーザーを特定し、その人だけに広告を配信するわけではありません。
他社が保有する顧客情報や資料請求者の個人情報を取得するものでもありません。
URLターゲティング広告では、指定したURLを閲覧したユーザーを対象にオーディエンスを形成し、広告を配信します。
例えば、競合他社が次のようなページを公開していたとします。
- 資料請求ページ
- 無料相談ページ
- 見積もり依頼ページ
- 来場予約ページ
- 物件エントリーページ
- サービス申し込みページ
これらのURLをターゲットとして指定することで、そのページを閲覧したユーザーに対して広告を届けるという考え方です。
つまり、正確には「他社で資料請求した人を特定する広告」ではなく、他社で資料請求を検討する段階まで進んだ可能性があるユーザーへアプローチする広告手法です。
なぜ「資料請求ページ」を見ているユーザーを狙うのか
Webサイトを訪問するユーザーは、全員が同じ目的を持っているわけではありません。
例えば、ある不動産会社のWebサイトを訪問したユーザーを考えてみましょう。
企業のトップページを見ただけのユーザーは、会社名を調べているだけかもしれません。
一方で、
「物件詳細ページを見る」
「価格や間取りを確認する」
「来場予約ページを見る」
「資料請求ページまで進む」
という行動をしているユーザーは、物件を具体的に比較・検討している可能性があります。
一般的に、ユーザーの検討行動は次のように進みます。
認知 → 情報収集 → 比較 → 詳細確認 → 資料請求・問い合わせ検討 → 申し込み
右に進むほど、商品やサービスへの検討度は高くなると考えられます。
そのためURLターゲティング広告では、単純にアクセス数の多いWebサイトを選ぶだけではなく、「どのページを見ているユーザーに広告を届けるか」を考えることが重要です。
競合サイトのトップページを指定するだけでは不十分な場合も
URLターゲティング広告と聞くと、
「競合企業のホームページを指定すればいい」
と思われるかもしれません。
もちろん、競合企業のWebサイトを閲覧しているユーザーへアプローチするという考え方自体は間違いではありません。
しかし、競合サイトのトップページにはさまざまなユーザーがアクセスします。
例えば、
- 会社情報を調べている人
- 取引先
- 求職者
- 既存顧客
- 営業目的で企業情報を確認している人
- 商品やサービスを検討している人
などです。
つまり、トップページへのアクセス数が多いからといって、すべてのユーザーが見込み客とは限りません。
一方、資料請求ページや来場予約ページ、無料相談ページなどは、商品やサービスに一定の興味を持ったユーザーが閲覧する可能性が高いページです。
そのためGrooverでは、「競合サイトを指定する」という大きなくくりではなく、成果につながる可能性があるURLを細かく選定することを重視しています。
関連記事：競合サイトを指定するだけでは成果は出ません。本当に重要なのは「URL選定」です
URLターゲティング広告ではURLを完全一致で指定
Grooverが提供するURLターゲティング広告では、基本的に指定したURLを基準にターゲティングを行います。
ここで重要なのが、URLは完全一致で考える必要があるという点です。
例えば、
と、
は異なるURLです。
競合企業のトップページを指定したからといって、その企業の資料請求ページや料金ページなど、すべての下層ページが自動的にターゲットになるわけではありません。
そのため、
「どの会社を狙うか」
だけではなく、
「その会社のどのページを狙うか」
まで考える必要があります。
これが、URLターゲティング広告におけるURL選定の重要なポイントです。
資料請求ページ以外にも検討度の高いURLはある
比較検討中のユーザーへアプローチする場合、資料請求ページだけを指定すればよいわけではありません。
業界やサービスによって、ユーザーの検討行動は異なります。
例えば、不動産業界であれば、
- 物件詳細ページ
- 資料請求ページ
- 来場予約ページ
- モデルルーム予約ページ
- 物件エントリーページ
などが考えられます。
採用活動であれば、
- 求人詳細ページ
- 採用エントリーページ
- 会社説明会ページ
- 社員インタビューページ
- 採用SNSアカウント
などです。
BtoBサービスであれば、
- 料金ページ
- サービス比較ページ
- 導入事例ページ
- 資料ダウンロードページ
- 無料相談ページ
- 問い合わせページ
なども候補になります。
ホテルや観光業であれば、
- 宿泊プランページ
- 客室詳細ページ
- 予約ページ
- 観光情報ページ
- 特定の旅行動画
なども検討できます。
重要なのは、自社が売りたい商品を見るのではなく、「見込み客が契約や購入の直前に何を見ているのか」を考えることです。
特定の検索結果や動画URLもターゲット候補になる
URLターゲティング広告の特徴は、企業の公式サイトだけが対象ではないことです。
例えば、
- 特定の検索結果ページ
- Google広告などの広告遷移先URL
- 特定のYouTube動画URL
- 比較サイトの特定ページ
- 求人情報ページ
- 商品紹介ページ
なども、URL選定の候補になります。
例えば、ある商品を購入しようとしているユーザーが、YouTubeで特定商品のレビュー動画を見ている場合。
その動画URLをターゲット候補として検討することができます。
また、競合企業が特定の商品やサービス専用のランディングページを使ってリスティング広告を配信している場合、その遷移先URLに注目するという考え方もあります。
URLターゲティング広告では、「競合企業はどこか」だけではなく、「見込み客はどのURLを見ているのか」を分析することが成果を左右します。
URLは多ければ多いほど良いわけではない
「それなら、競合企業のURLをできるだけ多く指定すれば良いのでは？」
と思われるかもしれません。
しかし、URLは多ければ多いほど成果が出るとは限りません。
URLターゲティング広告では、アクセス数の多いURLがあると、そちらのオーディエンスへ配信が寄る傾向があります。
例えば、
アクセス数が非常に多い競合トップページと、検討度の高い資料請求ページを同時に指定した場合、トップページ側のボリュームに配信が引っ張られる可能性があります。
そのため、
- アクセスボリューム
- ユーザーの検討度
- 商品やサービスとの関連性
- 競合関係
- 想定するユーザー行動
などを考慮しながらURLを選定する必要があります。
URLを30個並べることがURL戦略ではありません。
どのURLを残し、どのURLを入れ、どのURLを外すのか。
この設計が重要です。
配信後はURLごとの結果を分析する
URLターゲティング広告は、URLを設定して配信すれば終わりではありません。
GDNを活用した配信では、指定URLごとに、
- 表示回数
- クリック数
- クリック率（CTR）
などの広告パフォーマンスを確認できます。
さらに、
- 年齢
- 性別
- 市区町村
- デバイス
などのユーザー属性も確認できます。
例えば、
「競合A社のトップページはCTRが低い」
「競合B社の採用ページはCTRが高い」
「特定のSNS採用アカウントを閲覧したユーザーの反応が良い」
といった傾向を分析できます。
Grooverの実際の運用事例でも、配信URLを見直し、競合企業の採用ページやSNS採用アカウントなどを中心としたURL設計へ変更した結果、CTRが1.00％から1.35％へ改善した事例があります。
これは、広告のバナーだけではなく、「誰に広告を見せるか」を見直したことで広告パフォーマンスが改善した事例です。
関連記事：CTRが3倍変わる。成果が出るURL・出ないURLの違い
URLやバナーは月1回まで見直し可能
GrooverのURLターゲティング広告では、月に1回まで、
- ターゲットURL
- バナー画像
- バナーテキスト
などの変更が可能です。
配信結果を確認しながら、反応の低いURLを見直したり、より検討度の高いURLを追加したりすることができます。
ただし、大幅な変更を繰り返すと広告配信の機械学習に影響する可能性があります。
そのため、毎月すべてを変更するのではなく、配信データを確認しながら必要な部分を改善することが重要です。
Grooverでは、単純なURLの入れ替えではなく、URLごとの広告パフォーマンスや業界ごとの運用実績をもとに改善をご提案しています。
URLターゲティング広告とリターゲティング広告の違い
URLターゲティング広告と混同されやすい広告手法に「リターゲティング広告」があります。
一般的なリターゲティング広告は、自社サイトを訪問したユーザーへ再び広告を表示する手法です。
例えば、
自社サイトを訪問する
↓
商品ページを見る
↓
サイトを離脱する
↓
別のWebサイトやアプリで自社広告を表示する
という流れです。
一方、URLターゲティング広告では、自社サイトへの訪問者だけではなく、指定したURLを基準にオーディエンスを形成します。
そのため、
「まだ自社を知らない」
「競合企業を比較している」
「他社の商品やサービスを検討している」
といったユーザーへ、自社を知ってもらうための広告として活用できます。
リターゲティング広告が「一度自社を知った人への再アプローチ」だとすれば、URLターゲティング広告は、**「自社をまだ知らない見込み客との接点を作る広告」**という考え方です。
URLターゲティング広告は認知拡大にも効果的
URLターゲティング広告は、すぐに問い合わせや購入を獲得することだけを目的とした広告ではありません。
Grooverでは、
- 表示回数（Imp）
- クリック率（CTR）
- 認知度向上
を重要な指標として考えています。
ユーザーは、広告を一度見ただけで商品やサービスを覚えるとは限りません。
特に比較検討期間が長い商材では、
「以前見た会社」
「何度か広告を見たサービス」
「名前を聞いたことがある企業」
という認知が、最終的な検索や問い合わせにつながることがあります。
URLターゲティング広告では、指定URLを閲覧したユーザーを一定期間オーディエンスとして形成し、継続的な広告配信を行います。
そのため、比較検討中のユーザーに対して自社の存在を知ってもらい、将来の検索や問い合わせにつなげる広告施策としても活用できます。
URLターゲティング広告で重要なのは「誰が見ているURLか」
他社で資料請求を検討しているユーザーへ広告を届けたい場合、重要なのは競合企業の名前を並べることではありません。
そのユーザーが、検討の過程でどのURLを見ているのか。
ここを考える必要があります。
資料請求ページなのか。
料金ページなのか。
来場予約ページなのか。
比較サイトなのか。
YouTubeのレビュー動画なのか。
検索結果なのか。
業界や商品によって、成果につながるURLは異なります。
Grooverでは、400社以上のURLターゲティング広告の運用実績と、これまで蓄積してきたURL選定データをもとに、業界や商材に合わせたターゲットURLをご提案しています。
広告を配信するだけではなく、「誰に広告を見せるべきか」をURLから設計すること。
それがGrooverの考えるURLターゲティング広告です。
まとめ
「他社で資料請求したユーザーに広告を届けたい」
そのような場合、実際の資料請求者を個人として特定するのではなく、競合他社の資料請求ページや問い合わせページなど、検討度の高いユーザーが閲覧するURLを活用した広告配信という方法があります。
URLターゲティング広告では、
- 競合企業の資料請求ページ
- 問い合わせページ
- 来場予約ページ
- エントリーページ
- 料金ページ
- 比較サイト
- 特定のYouTube動画
- 広告の遷移先URL
など、さまざまなURLをターゲット候補として検討できます。
ただし、URLを多く指定すれば成果が出るわけではありません。
重要なのは、見込み客の検討行動を分析し、成果につながる可能性の高いURLを選定することです。
Grooverでは、URL選定から広告配信、URL別のレポート分析、改善提案まで一貫してサポートしています。
「自社の場合、どのURLを狙えばいいのか知りたい」
「競合を比較しているユーザーへ広告を届けたい」
「現在のWeb広告とは違う方法で見込み客へアプローチしたい」
そのような企業様は、お気軽にご相談ください。
URLターゲティング広告のご相談はGrooverへ
競合サイトのトップページを指定するだけでは、URLターゲティング広告の強みを十分に活かせない場合があります。
Grooverでは、400社以上の運用実績と蓄積したデータをもとに、業界や商材、見込み客の検討行動に合わせたターゲットURLをご提案しています。
URL選定から広告運用、配信後の分析・改善まで一貫してサポートいたします。
「自社ならどんなURLを狙える？」という段階でも構いません。
まずはお気軽にお問い合わせください。